厚生労働省公開｜死亡率65％や39.3％もの複数の新型インフルエンザが中国で流行していたのですが・・・（17/06/16） | 健康経営ならメンタル産業医の合同会社パラゴン

   新型インフルエンザ

2017年6月16日に日本国外務省は、中国、香港、マカオで患者数増加のため家禽類に接触することを注意させる情報を発令しました。

その背景にあった恐ろしい事実を伝える図はこちらの23枚目をご覧ください！　

致死率65％！！！

また2013年3月以降、ヒト感染患者は1568名（うち、少なくとも616名死亡と）。発生地域は中国（4市19省4自治区）、香港特別区、マカオ特別区、台湾で、輸入症例はマレーシア、カナダにて報告がある“新型インフルエンザ”・・・「鳥インフルエンザ（Ｈ７Ｎ９）」情報もありました。





参考サイト：大石和徳.新型インフルエンザの診療と対策に関する研修2018年10月28日　鳥インフルエンザA(H7N9)とA(H5N6)の疫学状況とリスクアセスメント



更に中国が事実を報道しているかどうかは以下の経験からも疑わしいものです。

合同会社パラゴン代表は、2003年のＳＡＲＳ流行時、渡航自粛地域であったトロントを、単に通過しただけで、複数の疫学の専門家でもある産業医の意見を踏まえ、自宅隔離を受ける経験を持っています。同じ立場の方が、聖路加国際病院からも来ていましたが、同院はそのようなことはしていませんでした。
実際の感染症者もその後、マスコミは報じていませんでしたので、その自宅隔離対応もありえると、釈然としないものの、受容しておりました。

その後の2011年のＨ１Ｎ１感染時には、感染が疑われる方の自宅隔離の有効性を証明する一人になることで、自身の経験を教訓にする活動に従事して、科学的な正しさや公衆衛生とは何なのか、体得感を持つ機会として捉えております。

思うに、ハンセン氏病罹患者に対する人権蹂躙やミドリ十字擁護＆エイズ問題という、感染症防疫に関して、これまでの厚生省は、その参集する「専門家」の意見を根拠に、科学的に正しいことを実施していない現実があります。今回の新型インフルエンザに関する対処はいかがなものか、全国の産業医の先生方、ご確認ください。