インフルエンザ対策2019⑤ 累計感染者数1千万人超えの衝撃(19/02/06)
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インフルエンザ対策2019⑤ 累計感染者数1千万人超えの衝撃(19/02/06)

2019年02月06日(水)9:47 PM

2019年第5週(1/28~2/3)までの薬局サーベイランス日報による推定インフルエンザ累計感染者数を元にすると2月6日か7日にも、2018-19シーズンの累計インフルエンザ感染者数は1千万人と、日本の人工の8%もの大量な感染者が発生したという、実に深刻な事大となりました。

横浜市感染症情報センターも、「横浜市感染症に気をつけよう」の2019年2月号は1月号に引き続きインフルエンザ啓発情報となりました。



有効な対策は同④で記したように、「進撃の咳エチケット」を活用した咳エチケットと、パーソナル加湿器の使用です。

ではどうして、史上最多のインフルエンザ感染者数を数えるに至ったのか?

原因は、2019年に入ってから、A/H3(A香港)亜型が第2派として流行した原因ウイルスだからとあります。

実際に横浜市の調査でも、A香港型が2月6日現在53.7%でした。

 

 


ではどうしてA/H(A香港)亜型が昨年に続いて、そして流行していたAH1pdmを駆逐する勢いまで得てまで、また今シーズン 流行することになったのか?

そこまで考察した方は皆無です。


でもメンタル産業医のみならず防疫に長けた産業医が集う合同会社パラゴン(東京都港区)は違います。


2017年8月7日と今から1年6か月も前から、ワクチン製造問題を問題視してきました

東京都が、このインフルエンザ流行防止には効力が得られないワクチンを製造し続けること問題視してきた当方らを、その通りだと字検証してくれました。

またもや(「富士モデル」は「不治も出る」他)、根拠に基づかない公衆衛生政策の遂行では、国民の福利厚生に支障が出続けるという悪夢が的中しました。

 

2018年5月にも、そして10月には賃金統計を2003年より前から連続して、悉皆調査してきていない疑問が寄せられている厚生労働省が主宰したインフルエンザ流行防止を企図したシンポジウムでの発表内容に潜んでいた問題点を指摘してきましたが、懸念が現実になったこと、実に残念です。



☆水俣病に学ぶ教訓

  • 水俣病:熊本大学医学部水俣病研究班班長忽那将愛が1956年に
    「伝染性疾患ではなく、一種の中毒症であり、その原因は水俣湾産魚介類の摂取によるものである」との中間報告を出しました。

    しかし賃金構造基本統計や毎月勤労統計をごまかすことをしてきた方々の先輩方は1957年に「水俣湾内特定地域の魚介類のすべてが有毒化しているという明らかな根拠が認められないので、該特定地域にて漁獲された魚介類のすべてに対し食品衛生法第四条第二号を適用することは出来ないものと考える」と、「食品衛生法」の適応を熊本県に対して行わせませんでした。

    1974年に水俣湾産の魚介類の摂食自粛開始までの間、被害拡大を招き、多くの苦悩する方々を生じさせた背景にはこのようなことがあったのです。。


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