健康経営®を推進する際、スポーツ実施率として最適なベンチマークを紹介します。
例えば令和６年度でしたらスポーツ庁の「令和６年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」結果です。
１：勤務先の運動・スポーツ支援の有無で、週１回以上の実施率に23.8ポイントの差
スポーツ庁の令和6年度調査では、勤務先で運動・スポーツを活用した取り組みがある就業者の週1日以上のスポーツ実施率は70.1％、取り組みがない就業者では46.3％でした。差は23.8パーセントポイントです。これは調査で観察された群間差であり、企業が取り組みを実施するだけでスポーツ実施率が必ず23.8ポイント上昇する、という因果効果を示す数値ではありません。
２：運動・スポーツ支援のある職場では、充実感・幸福感の評価も高い傾向
就労先にて運動・スポーツを活用した取組がなされている方の場合の充実感と幸福感（いわゆる well-being)は7.3点（10点満点）と、取組がなされていない者の得点を上回っていました。
より詳しく比較する際には、都道府県別・性年代別の実施率を掲載したスポーツ庁の公表データ（Tableau）も参考になります。企業での運動習慣づくりを含めた施策は、健康経営支援サービスでご案内しています。
【出典】
スポーツ庁（2025）令和6年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」,
https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/chousa04/sports/1415963_00013.htm（令和7年４月７日時点）．
