健康経営®を推進する際、スポーツ実施率として最適なベンチマークを紹介します。
例えば令和６年度でしたらスポーツ庁の「令和６年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」結果です。
１：勤務先において「運動・スポーツを活用した取組」をするとスポーツ実施率が約25％も向上
就労先が「運動・スポーツを活用した取組」を履行すると、週１日以上のスポーツ実施率が向上します。取組がある場合の実施率は70.1％と、なされていない場合の46.3％より25％近く高い結果でした。
２：勤務先において「運動・スポーツを活用した取組」をするかどうかで、充実感と幸福感も好転
就労先にて運動・スポーツを活用した取組がなされている方の場合の充実感と幸福感（いわゆる well-being)は7.3点（10点満点）と、取組がなされていない者の得点を上回っていました。
より細かく比較対照を、厳密に把握するには、Tableauによる 都道府県別・性年代別の実施率がこちらから確認可能となっています。
【出典】
スポーツ庁（2025）令和6年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」,
https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/chousa04/sports/1415963_00013.htm（令和7年４月７日時点）．
