産業医によるコロナ禍検証｜本当の対策とは？！ | 健康経営ならメンタル産業医の合同会社パラゴン

当シリーズを2020年1月10日から作成する作業を通じて、「これはおかしいのでは？」と疑問を感じたのが、厚生労働省による新型コロナウイルスによる症状の定義です。正式に疑問を当シリーズにて記載したのは第13報においてでした。
その指摘が 第 94 回日本感染症学会学術講演会による特別シンポジウムテーマ： COVID-19 シンポジウム―私たちの経験と英知を結集して―での押谷仁教授の講演よりも判明したこと、以下で紹介しました。

参照サイト：産業医による新型コロナウイルス感染症対策㉗｜感染症学会特別シンポジストの制約ぶり

武藤 香織教授は、座長をされた方を念頭においてか、国立機関所属者としてきちんと納税等、しているのか確認されたいからか以下の発言を行っていました。

製薬会社から資金をもらうこともなく、政府からも介入を避けるために、公平・公正を維持した立場からの情報発信を行っている


これらの危惧が、医療の現場においては、想像を絶する苦悩を、徳田安春先生という第一人者においても強いている実際、先生の「covid-19対策への緊急提言」から伺えます。

では、どうしておけば良かったのか！？　　児玉龍彦教授　がによる動画を4本、用意致しました。


1本目

「金子勝の言いたい放題　Ｎｏ.9検査、検査、検査そして隔離　日本で検査を阻むものは　コロナ対策の影と光（児玉龍彦さんと）

2本目　あるべき検査体制と対策

「自粛で東京は救えるか～ウイルスは変異した！PCRと抗体検査【新型コロナと闘う　児玉龍彦×金子勝】」

３本目、どのようにしたら自らの生命を守られるのかは以下をご覧ください。

自分で考え いのちを守れ！ 新型コロナと闘う その先の未来へ

４本目　自治体が出す統計の読み解き方

新型コロナ重大局面　東京はニューヨークになるか

もとい
感染症の基本に立ち戻りましょう。　それは徳田先生もご指摘のように感染者の早期発見・早期治療、早期治療方法がない場合には隔離。

今回の場合、PCR検査を筆頭に、確定診断が下せる検査を、疑い例には　全例実施することが「早期発見」です。しかしながら早期発見はできず、実際問題として隔離させるには至らずに、国民全体を自宅隔離に押しやる他ない状況に陥りました。

そして医療提供体制をも瓦解する道筋に追い込みました。それはクラスター対策で発見された軽症者を次々に入院させてしまうという、指定感染症指定が元凶にあります。対人口比ＩＣＵ病床数がイタリアの12床に対して５床しかない日本なだけに、一般病棟にも感染者があふれ、複数の名だたる医療機関で院内感染を誘起させました。

対策としてはPCR検査を専門的に行う検査センターを、国（政府）の出先である保健所とは別系列で全国に展開し、ＰＣＲ検査陽性者を無症状であろうともみつけ出し、すぐに宿泊療養として強制的に隔離し「アビガン®」等を予防内服させることかもしれません。

うち、その中から、悪化所見を呈する方が出たら病床に搬送します。むろんそれら発症者治療の医療機関に対しては、国が責任をもって感染症対策に向けた作業環境空間の確保と個人用保護具の提供が必要になります。それが医療従事者への安全配慮になるだけではなく院内感染防止という国民の福利にもつながる話です。

以下、識者のご高見より

国の責任において、早期に発熱外来を発足させて、必要なPCR検査を行うべきであった。発熱外来を作り，PCR検査を大量に実施，陽性者をトリアージ，軽症者は施設隔離，中等度以上は入院という基本的方針を出さずに，PCR検査をすると医療崩壊すると馬鹿げた説を流布させて，日本の当局者は世界の笑いものになっている．PCR検査を抑制し、陽性者も自宅に帰らせたことは、感染を蔓延させて、感染症指定病院を悪戦苦闘に追い込んで疲弊させた。その様子を見るに見かねた各地の地区医師会が、発熱外来を立ち上げている。新宿区の場合、医師会執行部や理事などが率先して参加、随時一般会員の協力を求めるという。他地区も同様であろう。

基本は厚労省の4日間家で我慢してろ，という馬鹿げた方針を撤回しないことにある．
その都度ちょこちょこと方針を上書きして，国民には自制しろ，家にいろと指示するが，自分たちの間違いを認めず，使うべき権力をまともな政策に使うことができない，無策を隠蔽する専門家委員会，厚労省，首相が現在の感染蔓延を招いている．