健康経営優良法人への道｜節目研修に無料の「セルフ・キヤリアドック」 | 健康経営ならメンタル産業医の合同会社パラゴン

研究者や学者が、社会に対して好影響を与えたかどうかの指標があります。うち被引用数という概念があります。後続する更なる研究論文や実用化に向けての応用実験結果報告で、どれだけ多く引用して貰えたかが被引用数。論文全体の上位１％に入るトップ論文をどれだけ出したのかが、その論文を刊行にまでこぎつけた研究者や学者の優秀さを評価する尺度として使われています。その上位１％にノミネートされている方々はノーベル賞の選考対象となっている実際があります。

文部科学省科学技術・学術政策研究所は、日本人　もしくは日本におけるこれら被引用数上位１％というトップ論文を日本人や日本の研究者らが出したのか推移を追っています。2000年当初の日本は世界4位を占めるほど、被引用数上位１％に入る研究結果を出していました。それが2018年（を含めた前後3年の平均）では9位に順位が落ちてしまっていました。

限られた可処分時間を浪費するような無駄な会議、管理の為の管理でしかない手続きややり取り、それに向けた書類の作成、更には合わない仕事に従事するような余裕はありません。何しろ新入社員を雇用した企業は、その新入社員が70才の定年を迎えるまでの、向後50年近くの企業生命の永続性を、当然のように用意している立場だと新入社員やその家族等からは期待されるわけです。50年後も永続しているためには、50年後も購入してもらえる商材やサービスがあってしかるべき。その為の研究開発も当然、していてしかるべき。そういった永続性を確保するためには、人財開発や人的資本管理も、長期的展望を背景に、労働者の節目　節目に展開することは、新入社員やそのご親御様なら、期待することは当然または自然な話になりましょう。

その構想を健康経営優良法人認定支援で知られる合同会社パラゴン（東京都港区）代表は2016年10月26日にＢＳフジ　プライムニュースの席上、田村憲久代議士（元厚生労働大臣）を前にして視聴者に語りました。具体的には、キャリアコンサルタントの活用することが過労死等防止対策推進にもなると。

その後、複数の実像とキャリアコンサルタントによる支援の実際を集め、それを金剛出版から「働きやすい職場づくりのヒント」として社会に発信してもらいました。

うち「第8章　働きやすさ支援に向けた新サービス」「第1節　ライフプラン研修支援例」として「セルフ・キャリアドック」のプロトタイプを紹介しました。

処方箋は以下です。

キャリア形成支援の導入

企業側は、労働者に対し、キャリアコンサルタントによる、それまでの会社人生に関する職業生活における棚卸しをしてもらう機会を設けることから始めましょう。
その際には、「ジョブ・カード」の作成を核と位置付けることが肝要です。

「ジョブ・カード」作成を通じて労働者は、自らの指向する職業能力開発は何なのか、見通すことができるようになります。

会社としては再就労力を挙げるための「リスキリング」という被雇用力を、労働者が自らの為に、自らの意思にて、自らを高めるといった主体性を前提とした「キャリア研修」という支援を提供する必要があります。

お慶び下さい。

当社の契約先は、無料でこれらを実施しえています。

実際、一方の労働者側は、自身の強みと弱みを「ジョブ・カード」作成を通じて把握しえています。伸ばす長所が明瞭なため、何をTo Doなのか自明なので、無駄な時間を浪費する必要はありません。参考サイトで確認可能な、拡充された教育訓練給付を活用することで、より自身の職業能力開発に積極的になれるため、仕事にも前向きに、イキイキとした職業生活をおくることが可能となっています。

他方の会社側も、労働者一人一人は、のびのび　イキイキ、能動的に仕事に向き合ってくれるようになるため、組織集団としてのアウトプット、生産性が増強しています。

参考サイト：産業医による健康経営対策㉘｜拡充された教育訓練給付金制度

It is not the strongest of the species that survives,

not the most intelligent,

but the one most responsive to change．

生き残るのは最強の種でもなければ、

英知にすぐれた種でもない。

最も敏感に変化に対応する種である

　　　　　　　　　　　　　　　　　　 C.R. ダーウィン

以下は国立社会保障・人口問題研究所からの人口ピラミッドをアニメ化した画像です。

人口問題を当社代表が日本医学会のシンポジウムで同研究所長と協議したのは2019年でした。その際にわかったこと・・・「日本は、日本の人口減を解決できない」は、より確かになっていくことでしょう。

であれば、今の労働者を大切にし、働き甲斐、生き甲斐探し支援や、健康増進提供を行うことは企業の基本的生存条件といえましょう。