合同会社パラゴン（東京都港区）代表でメンタル産業医の命名者として知られる櫻澤博文記載の 「■産業医 産業医が勧告を出すタイミングや方法,コツについて」に寄せた回答が、日本医事新報2022年7月16日号に掲載されました。
当社パートナーを務めてくださっている奥田弘美先生から、過重労働面談で意見書を書いても，なお長時間労働が継続している場合や，職場巡視で複数回指摘しても改善されない場合などにどうしたら良いのか勧告を出すタイミングや方法、工夫はないものだろうかと問い合わせを賜ったやりとりが原型となっています。
実際、第30回日本医学会総会2019中部でのシンポジウムでシンポジストさせてもらった際の議論も踏まえ、2018年の労働安全衛生法改正を改悪と捉えた理由（事業主からしたらサンドバック状態にさせられてもおかしくはない。実際のところ「名ばかり産業医」に対して帰責性が問われた判決例が横浜南労働基準監督署管内であり、それは「名ばかり産業医」③｜過労死訴訟から学ぶ規範鼎立 にて紹介済）を記載すると共に、予防訴訟の観点から、産業医が避雷針にさせられないための工夫を記載致しました。
