公益財団法人Well-being for Planet Earthと日経新聞社が共同で設立したのが「Well-being Initiative」。
その4回目のシンポジウムが2022年10月6日、7日と開催されました。
「真の豊かさ」 次代の実装を探れ！
主観的な幸福感や充実感という「感性」を完成に向けて重視する経営がWell-being経営。
2日目の「Ｗｅｌｌ－Ｂｅｉｎｇ政策のこれから」に、健幸経営という概念のプロモーターである合同会社パラゴン（東京都港区）代表の櫻澤博文と共同研究者をなさってくださった（１）のみならず、監修本（2）に共著者としてご参画くださった 京都大学 大学院地球環境学堂 客員教授 / 東京大学 公共政策大学院 シニアリサーチフェローの宮木幸一医師が登壇されました。
１について
豚由来の新型インフルエンザが流行した際、自宅内に感染者が出た場合、その同居者は積極的に休ませた方が良いのか、それとも出勤させても良いのかの医学的、疫学的、産業衛生学的、公共政策学的、公衆衛生学的判断はついていませんでした。
何しろ従来の日本では、「カゼぐらいで休んでどうする！」と、医療従事者の中には労働者性より公共性が優先され、解熱効果のある座薬を使ってまで公民に奉仕することが求められているような時代もありました。
2020年代になっても医療従事者への差別、偏見が露呈されていたのは悲しい現実ですが
参考サイト：産業医による健康経営対策㉒｜医療従事者への差別や偏見の実際と対策
対して当社代表が自動車製造業の２つのコホートを比較可能なように編成し疫学研究体制を組みました。それを医学統計学的に分析かつ英語論文として出版にこぎつけてくださったのが宮木幸一教授でした。
出典：Effective Quarantine Measure Reduced the Total Incidence of Influenza A H1N1 in Workplaces— Another Way to Control H1N1 Flu Pandemic — JOH 2011;53:287-9
今日、コロナ禍下で、濃厚接触者が出た場合の施設内、または自宅隔離という公共政策が執行されたのはこの論文が科学的根拠となっています。
２について
「働きやすい職場づくりのヒント」（金剛出版）の第9章 働きやすい職場づくりに向けた障碍者支援 の第1節 発達障碍者支援と最新研究成果ーＷＨＯ－ＨＰＱ日本語版の活用事例 です。
