「富士モデル」は「不治」も出る！｜産業医対象の研究会で解説された「不眠」と「うつ」との関連性紹介 | 健康経営ならメンタル産業医の合同会社パラゴン

メンタル産業医の命名者で、健康経営に長けたプロフェッショナル産業医知られる合同会社パラゴン（東京都港区）代表の櫻澤博文は、経済状況が悪化してから２四半期後に確認される失業者数が増加するといわれている労働経済と自死（自殺）との悲しい比例関係の背景を医学的観点から考察したことで知られます。

実際自死者数は失業者数の増減と比例する傾向があることから、悲しいかな。景気のバロメータと捉える向きもあります。

自死した方の原因や動機を検討すると、勤務問題は１割もありません。

以下にあるように、貸金業法が改正されるまで、
21時から朝8時まで、
自宅前にて弁済を強要したり、自宅に戻ると張り紙や立て看板で警告されていたり、
家族や友人からも取り立てが来ていました。
更には勤務先を訪れての取り立ても問題ではありませんでした。

これでは、社会的な信用はがた落ち。再生しようにも、するだけの心身面で疲弊し、気力も体力も消耗欠乏してしまったわけでした。

実際、3万人の自殺者数のうち、8千人が、多重債務を抱えて身動きが取れなくなり、それで死を選択する他ないといわれていました。

このように自殺の原因の３分の２は　働きたくても働けるだけの体力がなく、体調が悪く　失業してお金を稼げなかったり、借りざるを得なかったり、更には多重債務者にまで追い込まれた方だという統計が出ています。

2006年自殺対策推進法

2007年自殺対策大綱

2007年改正貸金業規制法

2008年多重債務問題改善プログラム

実際、どのような法的保護が自死者数を減らしたのか、一目瞭然です。

自殺対策にとって必要なのは、失業させない経済対策や　再就職を促すリカレント教育やキャリア支援であって，精神科医まかせではないのです。

この話は、常識的な社会性を持ち、労働経済の基本を鑑みたら、何も難しい話ではありません。

しかしながら地方自治体で、全く違った力学を持ったところがありました。

それは　以下のグラフからもみてとれます。不眠を訴える職業人を、産業医を悪徳化させ、わざわざ精神科に労働者を送致させ、自死に追いやった「不治も出る」の弊害をメンタル産業医こと櫻澤博文は危惧しておりましたが、実際、危惧が現実となりました。

不治死は、位置する静岡県の自死統計の結果をも悪化させました。



全国統計では、消費者金融問題を制御することで一貫して自死数は減少しえていました。



しかし【不治死の「不治」も出る】のお陰で、静岡県は足を引っ張られてしまいました。

このように都道府県単位での順位でみると、静岡県は不名誉な記録を樹立してしまいました。青木ヶ原樹海のせいではありません。

なぜなら、青木ヶ原樹海は毎年のように存在しているから、そこに自死に向かう方の割合は全国と比していて、数は増えたとしても、順位まで悪化するには、それだけでは説明がつかないからです。

その危惧について、科学的根拠があることが解り、「炭鉱のカナリヤ」を果たせたものと解しました。しかしながら殺された方は戻ってきません。

誰が自死者を増やしたという、いわばジェノサイドの加害者なのか、調査が求められます。

出典：櫻澤博文．産業医からみた精神科医療の疫学的検討と処方箋　第106回日本精神神経学会

そんな中、2015年11月11日開催の産業医を対象とした「第９回四谷Ｍ・Ｌ研究会」にて当時は東京慈恵会医科大学精神医学講座准教授、その後久留米大学精神科教授　小曾根基裕先生より、「うつと睡眠との関連について」との題の講演があり、最新知見が紹介されました。

参考サイト：久留米大学附属病院精神神経科

なお、不治も出るを考案した医師らには「アスペルガー二世」の称号が与えられるでしょう。

出典：NHK　フランケンシュタインの誘惑　科学史 闇の事件簿「ナチスとアスペルガーの子どもたち」

【うつと不眠とはそれぞれ独立した因子。不眠だからうつ病になる　ということではない】

１.　不眠だからうつになるというのは間違いであること、1997年にChang PPによって証明されている。学生時代にそもそも不眠があったものは、そうではない者の2倍、40年後にうつ病を発症していた。


２．日本でも、三島が　初発のうつ病患者の2割には不眠は認められなかったこと、確認している。

３．アメリカ睡眠学会（ＡＡＳＭ）による睡眠障碍国際分類第３版（ＩＣＳＤ－３）では、不眠を訴える者に対しての第一選択は認知行動療法。

４．不眠の訴えがあった場合には、適切な睡眠環境整備を進めるのが医学的対応。　

５．不眠の訴えがあったからといって睡眠薬を出したり、精神科的治療を開始するのは間違い。なぜなら、日中の機能障害が出ていない限り病気ではない。

6.もし　日中の機能障碍が出ていたとしても、睡眠衛生教育として　寝る時刻より起床時刻に焦点をあてるという指導を為すべきなのに、日本だと睡眠薬を処方したりといった間違った対応が出されている。

７．抗うつ剤にはレム睡眠を増やす作用があるが、ＳＳＲＩには覚醒作用もある。きちんとした対応が精神医療において必須だ。

８．不眠を伴ったうつ病の場合、不眠をＣＢＴや睡眠衛生教育で改善していくと、うつ病も良くなることは確か。


このように産業医に対する研究会にて、「うつ」と「睡眠」とは独立した因子であることが紹介され。健康経営に長けたメンタル産業医として知られる合同会社パラゴン（東京都港区）代表の櫻澤博文が日ごろから述べていた「富士モデル」は「不治」も出る！であることの正しさが立証されつつあることがわかりました。