ストレスチェック制度（ストレスチェック及び面接指導）についての解説シリーズその14です。
ストレスチェック制度の抱える課題とプロ産業医による解決策②として「新型うつ」との関係をとらえます。
ストレスチェック制度においては、確かにプライバシー保護の観点から、労働者の同意が必要となりました。その結果これまで表立って問題視された記述は確認されていませんが、ストレスチェック制度の導入に向けた実装や管理運営に長けた合同会社パラゴン（東京都港区）としては以下の課題があるものと想定しています。
それは自責の念が強く、几帳面で真面目、仕事熱心な方がなるのが、精神医学界における本来の意味での「うつ病」です。しかしそのような性格傾向（参考サイト：メランコリー親和型性格）がある方は、今回の「ストレスチェック」は拒否せず受けはしますが、その結果の事業者への開示については“自分は問題ない”“迷惑をかけるわけにはいかな”と無理を圧し続けることから、これらの方々の意見を職場環境改善に反映することは難しい場合がありうるものと想定されます。
一方、いわゆる“新型うつ”とマスコミでも報じられているからご存じの方が多いと考えて記載します。21世紀になる前位から、うつ病になっている方の性格背景には、他罰的で根拠のない自信や漠然とした万能感を持つ性格傾向を持つ割合が多いとの考察がなされています。この「ストレスチェック制度」導入で、このような『参考サイト：ディスチミア親和型』という性格傾向を持つ方は「ストレスチェック」結果で『高ストレス』と示された場合には、事業者への結果開示や面接の申出、更には職場環境の改変を強く求めることが出る場合が想像できます。その場合には職場の社内秩序を乱され、事業者側は振り回されてしまう可能性が想像できます。
対策としては、面接を行う医師の技量と組織をあげての対応になります。より働きやすく生き生きとした職場環境の改善を目指しているのがこの「ストレスチェック制度」導入の目指す方向性です。
また、「産業精神保健（メンタルヘルス）支援サービス」 にて紹介した生産性低下（presenteeism）の評価が可能な出典：WLQ-J を活用する方法もございます。
