いきいきと働きやすい職場づくりを産業医の立場から行うには、「健康経営」という旗印を単なる掛け声で終わるだけではなく、本質安全よろしく、その組織や法人の労働者支援になる！ような体質改善を具体的かつ体系的に実践していく必要があります。
具体的にとは、ストレスチェック後の集団分析です。
体系的にとは、その集団分析の結果を踏まえた職場環境改善計画の立案と、計画に立脚したたゆまない実践です。
それらをＣＡＰ－Ｄｏよろしく実践し続けることで、その組織や法人の健康度が、健康体質に改良されていきます。
そのための手引きは以下でした。
出典：金剛出版．キャリアコンサルティングに活かせる 働きやすい職場づくりのヒント
統計局ホームページ．平成28年経済センサス-活動調査 調査の結果経済センサスによると、2016年6月1日現在の我が国の企業等数は385万6457企業、事業所数は557万8975事業所、従業者数は5687万3千人でした。
これら万民のために、実際に、職場や職域で、労働者に具体的に、健康経営に向けた上記の具体的かつ体系的な取り組みを実行してもらうための無料ツールを紹介します。
【産業医向けリーフレット】
【キャリアコンサルタント向け手引き】
これからはじめる職場環境改善～スタートのための手引」～研修の教材～
・ 講義用パワーポイント
・ 講師向けガイド
金剛出版からの「働きやすい職場づくりのヒント」にご参画くださった吉川徹先生による科学的根拠も入れられています。
閑話休題
世に「健康経営」を掲げる企業はあっても、実際はブラック企業だったり、過重労働が当然だったり、国会で参考人がどういう目にあったのかや、更には世界に冠たる半導体産業が没落したのは管理職の無能ぶりだったと公言するのが実際だったり、ハラスメントによる自死社員が出たことを報道で知るような社長がいたり、お寒い現実があります。
