産業医による健康経営対策㉜｜効果を出す健康施策のつくり方、行動変容を促す健康づくりの新しいアプローチ手法とは | 健康経営ならメンタル産業医の合同会社パラゴン

「スマート・ライフ・プロジェクト（以下、「SLP」）」という企業・団体・自治体の健康づくりの場に健康経営支援に長けたプロフェッショナル産業医サービスで知られる合同会社パラゴンも参画しています。

そのSLPが以下の「健康寿命をのばそう！サロン」を複数回開催することになりました。専門家による基調講演、取組事例の紹介の他、少人数に分かれてのグループワークをZoomを介したオンライン参加が可能です。科学的根拠に基づく健康施策をボトムアップ方式で実施することが可能となります。。

 

2021年度第1回開催概要

・タイトル：「効果を出す健康施策のつくり方」

・日　時：令和３年２月１８日（木）１５：００～１７：００（予定） 所要時間：2時間程度

・形式：オンライン（Zoom）

・参加者：SLP参画企業・団体・自治体　約30名　（先着順）

・登壇者：津下一代氏（SLP推進委員会委員／香川栄養学園女子栄養大学　特任教授）

　　　　 東芝ライテック株式会社（第9回健康寿命をのばそう！アワード　スポーツ庁長官優秀賞）

 

■プログラム概要（予定）

〇主催者挨拶

〇基調講演「効果を出す健康施策のつくり方」について　津下一代氏

〇事例紹介　東芝ライテック株式会社 健康経営担当部長

〇グループワーク　

※少人数のグループに分かれ基調講演、事例紹介を聞いたうえでの情報共有等を行っていただきます。

〇振り返り／まとめ　　＜申込は締め切られています＞

 

2021年度２回目サロン開催概要

「行動変容を促す健康づくりの新しいアプローチ手法とは」をテーマに、行動科学の専門家による基調講演、優秀事例の紹介の他、少人数でグループワークをしていただく参加型オンライン形式（Zoom）です。

 

・タイトル：「行動変容を促す健康づくりの新しいアプローチ手法とは（仮）」

・日　時：令和３年３月９日（火）１５：００～１７：００（予定）

所要時間：2時間程度

・形式：オンライン（Zoom）

・参加者：SLP参画企業・団体・自治体　約30名　（先着順）

・登壇者：竹内幹氏（一橋大学経済学研究科准教授）

　　　　　ロート製薬株式会社（第9回健康寿命をのばそう！アワード　厚生労働大臣優秀賞（企業部門）受賞）

 

■プログラム概要（予定）

〇主催者挨拶

〇基調講演　「行動変容を促す健康づくりの新しいアプローチ手法とは（仮）」について（竹内幹氏）

〇事例紹介　ロート製薬株式会社　

〇グループワーク　※基調講演、事例紹介の内容を踏まえ、少人数のグループで情報共有等を行っていただきます。

〇振り返り／まとめ

 

■参加申込方法

以下の項目を記載のうえ、SLP事務局までeメール（info@smartlife.go.jp）にてお申し込みください。

申込先着順で定員（約30名）になり次第、締め切らせていただきます。

皆さまのご応募を心よりお待ちしております。

※申込締切日：令和3年３月１日（月）１７時締切

 

＜記載項目＞

□所属会社名・団体名

□部署・役職

□参加者氏名

□参加者氏名（ふりがな）

□eメールアドレス

□竹内先生または事例紹介企業様への質問事項

□健康施策をすすめるにあたり、現在かかえている課題・お悩みなどがありましたら、ご記載ください。

グループ分けの参考とさせていただきます。

※複数名で申し込む場合は、全員分の上記項目をご記載ください。

　尚1社あたりのお申込みが多い場合、参加人数のご調整をお願いする場合もございます。

　予めご了承ください。

 

※注意事項※

本イベントはグループワークを含め、全プログラムに参加いただける方のお申込みをお願いします。

またグループ分けについては、お申込時の情報を参考に事務局にて行わせていただきます。予めご了承ください。

 

■その他

参加のご希望がある方で、まだSLPへの参画をお済ませではない方は、こちらよりご登録をお願いします。

 

◎SLP企業・団体メンバーご登録

https://www.smartlife.mhlw.go.jp/partner/

ご不明事項等ございましたら、SLP事務局までメールにてお問い合わせください。

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閑話休題

持続性食後高血糖を背景とした内蔵型肥満が、いわゆる万病のもとだとして、腹囲に着目させての特定保健診査に基づく特定保健指導。
十二支が一巡したものの、その効果は限定的だったとの評価が研究者からなされ、それが新聞でも報じられたのは2020年のことでした。

では、どうしたらより効果を高められますでしょうか。

そのヒントを告げるかのような写真を取り上げます。



2021年1月8日からの緊急事態宣言。そこでは一律に20時までの営業自粛が「飲食店」を対象になされました。

でもそこまで実施する必要があったのでしょうか。

単なる飲食店ではなく、特殊な事情がある飲食店から多くのクラスターが出ています。

更には特殊な事情がある飲食店と、単なる飲食店とのそれぞれの利用者を想像してみましょう。前者より何倍も後者の方が大きい集団だということ、理解は容易でしょう。それらを分母においてみましょう。

すなわち「割合」を求めてみましょう。

割合が求まったら、次には　それぞれを比べてみましょう。つまりは比で考えてみましょう。

何のことはありません。小学校の算数で習う割り算と比較という簡単なことと組み合わせることで、非科学的根拠に基づく飲食店や外食産業への圧迫を、科学的根拠ある政策へと進化発展することが可能となります。

それは尾身先生も以下で示されているように、「歓楽街」にある一部の店舗だけから、純然たる数でみても、割合を求めた上で比較したとしても、多くの感染者が生じていた集団は、ある意味特定可能なのに、単なる飲食店も巻き添えをくらってしまったという事実があるという教訓を示しているのかもしれません。

出典：内閣官房.資料２－２ 最近のクラスターの解析 新型コロナウイルス感染症対策分科会（第２１回）