健幸経営で知られる合同会社パラゴン（東京都港区）が「人的資産」と定義している「人財」とは自ら未来に向かって挑戦し、世界のどこでも活躍できる人を示しています。それは憲法25条で国民が健康なのは生存権における最低限度の水準だと保障されているからに他なりません。加えて同13条で幸福を追求する権利も担保されています。このように健幸経営とは憲法25条と13条にて保障された権利を企業としても追及する支援を行うという概念です。従って当社も、20期に向けて倍旧の精進を重ねる所存です。
引き続きのご指導、ご鞭撻の程、よろしくお願いいたします。
しかしながら日本における高等教育での教育訓練システムは、大学であっても在学中に、卒後直ぐに社会人として活躍できる素地を身に付けることはできていません。世界的なモーターメーカー創業者からは世界水準の実践力を備えた人材が中々育っていないと酷評を受けています。
それはその通りです。例えばルート２やルート３の近似値を言えない（面積や体積を半分にする場合の辺の長さが想起しえないと、時間軸で計量しえる計画づくりが不可）、
ブッダやキリストの生誕地も知らない（国際的に共用しえる教養レベルを強要するわけにもいかず）学士様が新入社員としてまかり通っているだけではありません。
コロナウイルスそのものは直径80～160ナノメートル（0.08～0.16μｍ）の大きさをもった粉じん。
それを市販のマスクでストップしえると平気で言ってのける方が、行政の代弁をする「医師」の中にいること、市民は容易に把握しえるのが今の日本。
市販マスクの繊維と繊維の隙間の大きさとウイルスの大きさとを比較すると野球場とボール位の差があるのにです。
参考サイト：産業医による新型コロナウイルス感染症対策⑩｜マスクの選択
以下の図からも50％と半分は漏れていること自明です。
参考サイト：産業医による新型コロナウイルス感染症対策⑩＜追記の追記＞｜マスクの選択
出典：スパコン富岳で電車/タクシー/航空機内などのコロナ感染リスクを検証
また、ステージに応じた対応が必要なのに、
「専門家」はどうして段階的な対応が望まれるという科学的意見を述べずに、間違った対応がなされるがままに放置黙認するのでしょうか。
従って第6波、第7波と漏れに漏らしつづけています。
参考サイト：産業医による新コロ対策㊿｜効果ないマスクの装用がコロナ禍継続の原因⁉
間違った行政対策例：喫煙対策
依存性ある税源かつ早死にすることから年金支給をしなくて済むという、国家財政を鑑みる側からしたらダブルの効果がある喫煙を選択せざるを得ない方々も未だいます。
行政政策によって早死にさせるだけではありません。
この図のように認知症になり易いことも示唆されています。
対して禁煙外来で卒煙しやすいことも知られています。
出典：SMART LIFE PROJECT 禁煙して心身の健康を取り戻そう
卒煙に向けた相談先は以下
禁煙外来開設及び開設予定の施設一覧（日本循環器学会）
禁煙外来のご紹介（日本呼吸器学会）
全国禁煙外来・禁煙クリニック一覧（日本禁煙学会）
３Pとはマーケティングミックスの３Pではなく
目まぐるしく変化する社会の中、永守重信氏が考える企業で求められる能力は３つのPで成立しているとか、
「Proactive」（自ら進んで仕事ができる）、
「Productive」（生産性の高い仕事ができる）、
「Professional」（自分の専門性を持つ）の３つです。
本来の教育とは単に上意下達式の「教え」だけではないはず。「育てる」ことも必要です。自ら未来に向かって挑戦し、世界で活躍できる人財が育ちあがることを阻害するのが、毒多といわれる誤用する学者と、それらを悪用する間違った行政官、それらの複合されて出て来た官製談合政策です。対応の甘い喫煙対策も入ります。
