メンタル産業医シリーズ｜2022年元日発行「治療」誌上で２連載掲載開始
恭賀新年
2022年が、視聴者の皆様にとって、より適切で 科学的根拠ある医療保健福祉政策を享受できる年になりますよう祈念申します。
瀬戸内寂聴が亡くなった今、天然僧職系としても知られるメンタル産業医の命名者として知られる合同会社パラゴン（東京都港区）代表。単に、上記を祈願するだけではなく、2022年1月1日発行の南山堂 「治療」誌が2022年第104巻第1号 誌上にて２つの連載企画で、ストレス関連疾患はおろか、自律神経失調を筆頭とした心身症も含めた生活習慣病の罹患や発症を抑止する手段を紹介開始くださいました。
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思うに、高血圧や高血糖値を示す方の食生活や運動実施状況を確認せずに「薬飲めば」といった診断と治療を提案する医師が産業医を担当することは許されない時代です。なぜならメリット制が取り入れられた健康保険法改正は2018年と4年も前。
協会けんぽのこのサイトをみると、最高達成度をほこる島根支部ではマイナス0.064％、全被保険者の平均である標準報酬月額30万円で計算すると、月平均193円、１年間に換算すると2,316円に相当する保険料額の引き下げ（労使折半前）という信賞必罰が施行されています。
ところが市政と産業保健での重大な間違った対応が産業精神保健では履行されたのです。それが『「不治」も出る！』と後に改名する羽目に陥った「富士モデル」。
眠れない位の辛さに積極的傾聴尽くして寄り添うことを同地の産業医らはすることはなく（事業者らはさせず）に「抗うつ薬飲めば」との診断と治療を提供させたのでしょう。
労働者や富士市市民は “信頼していた医師に 全く 理解されなかった“ と 絶望感、孤絶感を深めたのでしょう。実際に自死（自殺）者を増加させ続けるのみならず、位置している県の統計まで悪影響を波及させてしまいました。
当時、全国では自死者数は減少の一途を辿っていました。
その減少に 実質的に貢献したのは、2006年に改正にこぎつけられた貸金業法の修正・・・
いわゆるサラ金業者への規制強化でした。
もとい
南山堂「治療」誌は、より高みを目指したい総合診療医向けの医療雑誌です。
思うに どちらかというと産業医を機関として用意している企業は、常時雇用する従業員数が50人を超すような規模をほこる、いうならば恵まれた企業です。
恵まれた企業に雇用され、向精神薬も処方し放題の企業に雇用されている産業医のことを「精神科産業医」といいます。
対して丁寧に生活状況を確認し、就労状況を鑑みた上で、投薬治療を要することも、向精神薬を社内診療所に擁することもせずに 科学的根拠ある生活習慣の修正や補正を提案するのが「メンタル産業医」。
更には多くの労働者は個人事業主、零細企業、小規模事業所に就労しています。それら一市民を対象とするのが「治療」誌を熟読される「総合診療医」。
恵まれた企業だけの精神科産業医を介してではなく、一般大衆を相手にされる総合診療医の方々に、当社代表は「メンタル産業医」のノウハウを、例えばそれはスキーマ療法だったり、ACTだったり論理療法だったり、更にはソフトバンクの千賀投手や甲斐捕手を育てたトレーナーが紹介する肉体改造法だったりを提供することになった次第です。
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