NHKが2023年3月4日に放映した「ＮHKスペシャル 南海トラフ巨大地震」をご覧になった方は多くいらっしゃったことでしょう。
個人や企業の備蓄が3日となっていますが、それは最低限度であって、そもそも数週間は「自助」し得る手立てが必要なこと。
避難先での「共助」も解決の鍵となることがモチーフとして描かれていました。
確かに原発の被害想定は、別プログラムで行っていることからも、頷けます。
参考：NHKスペシャル．メルトダウン File.8 「後編 事故12年目の“新事実”」
二次災害で原発事故が発生したら、不幸にも医療機関に取り残され、旅立ちを余儀無くされた方々が福島原発事故対応時、出たことを思い出せませんでしょうか。関東の方々はそれから計画停電や 手痛いガソリン供給停滞を余儀無くされた経験を思い出すこと容易かと。食料購入に、遠いスーパーまで行った方も多くいたことでしょう。
もとい
「半割れ」という初めて聴くキーワードも出てきました。
過去、南海トラフのうち東西 いずれかでの初発地震が起こってから数日～数年後、残りの地域でも続発性巨大地震が起こってきていることを踏まえての表現でした。
出典：ＮHKスペシャル 必ず、来る 「南海トラフ巨大地震」【第1部】3/4(土) 【第2部】3/5(日)
さて、「自助」、「共助」とくると次は「公助」だというのが、福祉分野での相互支援の在り方でした。
参考：事業構想．90年代から登場した「自助・共助・公助」って何だろう？
しかしながら3.11やコロナ禍では、思い起こすと２０２１年８月にすでにその限界が確認されています。
そんな中、以下をご覧ください。
そうなのです。今は「公助」ではなく「協働」。
その仲立ちをしたり、「助けられる人から助ける人」になるのが「防災士」。
「公助」が「控除」されるのが現実社会。2011年3月11日に確認済です。その後のコロナ渦においても。鳥インフルエンザが危惧される中でもあります。
参考：健幸経営産業医提唱者が警告｜致死率40％の中国発・新型ウイルスの恐怖（17/11/29）
そこで自助と共助。皆様の職場にも、そして皆様こそこの「防災士」を取得してみませんか。小学生でも合格者が出ています。
2022年11月14日（月）に産経新聞社・一般社団法人近畿建設協会の共催で開催される”防災フォーラム「オールジャパンで取り組む防災・減災とは」でも防災士が取り上げられていました。
出典：防災フォーラム「オールジャパンで取り組む防災・減災とは」｜近畿建設協会からのお知らせ
