健康経営・産業医提唱者が警告｜致死率40％の中国発・新型ウイルスの恐怖 | 健康経営ならメンタル産業医の合同会社パラゴン

2017年に「オーストラリアインフルエンザ」という、「殺人インフルエンザ」といった命名をする方もいるウイルスの日本上陸が懸念されていました。しかしながら、本当の危険は別にあります。健康経営の一つとして感染症対策においてもプロフェッショナル産業医集団である合同会社パラゴン（東京都港区）
が、これまでも複数の中国発病毒によって市民社会は阻害されました。今後も起こりうるリスクが多々ある中なので、以下、情報の記録として残すために記載しておきます。

「オーストラリアインフルエンザ」の起因ウイルス

 A香港型とB型が混合感染したとのことです。

出典：オーストラリアのインフルエンザ2017がヤバイ！？症状と…

なぜ殺人的？

 
以下にて問題点が指摘されているように　2017年時点、日本製ワクチンはA香港型は対応できていませんでした。つまり、効果ないワクチン接種を日本国内で市民は強いられていました。

出典：メンタル産業医が指摘｜根拠に基づいたインフルエンザ予防接種の在り方について

でも、B型に関しては、ビクトリア型にせよ、山形型にせよ、ワクチンは有効です。

参考サイト：＜資料２＞厚生科学審議会研究開発流通部会


 
とはいえ日本の、従来の予防接種用ワクチンの効果はアメリカのものより格段に悪い結果が以下の出典の13ページに示されています。

出典：社会機能分科会（第２回）参考資料２.新型インフルエンザ全般に関する参考資料．平成24年9月


アメリカの場合には、接種しておけば、7-9割、成人における新規感染を抑止しえます。一方日本のは、高齢者と対象は異なりますが、2-3割しか抑止しえません
  

なぜオーストラリア？

 
オーストラリア人は、風邪では医師受診をしないという情報がありました。
 

怖いのは中国からの新型インフルエンザ・・・

感染が確定した者：1,568名※、死亡者：615名※　　

※WHOの発表（平成31年４月９日時点）に基づく。

割合は　39.2％

こちらの方が、どう考えても深刻です。

出典：内閣官房．新型インフルエンザ等対策｜鳥インフルエンザA（H7N9）

内閣官房が伝える情報からしたら、中国　全土が　危険地帯のように見受けられますので・・・

日本での備えは？

①日本においては、インフルエンザに罹ったら、オーストラリアと違って医療機関受診が一般的で、処方される抗ウイルス薬の備蓄は十分に確保されています。
 
②国立感染症研究所感染症情報疫学センター病原微生物情報　インフルエンザウイルス分離・検出情報によると、
AH1pdmという2009年型が40.7％、
A香港型が34.6％と、
11月20時点で39.6％とトップをA香港型が占有していたことと比較したら、A香港型の流行曲線に増加の勢いがなくなり、2009年にメキシコから来たタイプが増加しています。

むろん、この2009年型も、以下の岡部信彦先生ご教示資料からしたら死亡率が高い国が確認されたり、流産・死産報告があるので、危険といえば危険なのですが・・・・

参考サイト：岡部信彦．新型インフルエンザ等対策と住民接種について．平成27年第２回九都県市新型インフルエンザ等感染症対策研修会

   
③薬局サーベイランス日報によると、2017年第47週（11/20～11/26）の全国での推定感染者数は、全国での流行開始の基準値である3万人を上回る37,691人となったものの、特に爆発的な感染拡大は確認されていませんでした。

 
④日本では、平成18年度より1千万人分のプレパンデミックワクチン備蓄に、税金が投じられています。新型インフルエンザ全般に関する参考資料の10ページ目から確認できます。


⑤更には新型インフルエンザ等対策特別措置法第２８条に基づいて、国民生活や国家経済を鎮護するためにと、接種対象とする職種を定めた「特定接種」が行われることになっています。

むろん、全員ではありません。受けられる職業はすでに厚生労働大臣が定める基準　によって2013年12月10日に決められています。

根拠法は「新型インフルエンザ等対策特別措置法」です。



⑥上記法にて、国民生活や国家経済を鎮護する役目がないとみなされてしまったかのようなその他の職業人と一般住民に対しては、「特定接種」を受けた医療従事者がいる医療機関で、「住民接種」を受けることが予定されています。

出典：厚生労働省．新型インフルエンザ等発生時における住民接種体制構築に関する手引き（概要）


岡部信彦先生がまとめた資料（手引きの暫定版）43ページ以降にあるように、特定接種された医療従事者は、命を挺して、住民の生命を衛る（まもる）という、衛生活動に、川崎市をモデルとしたシミュレーションでは1.5か月従事することになります。


その間、健康教育や予防に関しては、重要だが、緊急性がないとのことで切り捨てられる計画例が日本医師会より策定されています。

むろん、予防接種にかかりっきりになる間は従来の医療提供に影響は、当然に出かねないでしょう。したがって慢性疾患をお持ちの方は、服薬入手が難しくなっても大丈夫なように、今のうちから健康増進に励むことを勧めたく。
 
 
★ちなみに、「産業医」は、「特定接種」の対象にはなっていません。
 
  
    

対策は？

①手洗い、咳エチケットの徹底、それに日頃からの滋養強壮と、保湿効果があるうがいの徹底が必須でありながら、咳エチケットの徹底が必要です。
  
何しろインフルエンザは飛沫感染を介して伝播されます。すなわち、罹った方が出す　咳や　くしゃみ　を介して感染します。

罹った方は、マスクをすることで、マスクがなければ、咳・くしゃみの際に、ハンカチーフやティッシュなどで口と鼻を押さえ、他の人から顔をそむけ1メートル以上離れることが望ましいです(咳エチケット)。また、そのような時などに用いられた、鼻汁・痰などを含んだティッシュを、すぐにふた付きの廃棄物箱に捨てることができるような環境の整備も求められます。
 


②新型インフルエンザ（Ｈ７Ｎ９）に関しては、感染者の9割が、病気または死んだ鳥との接種歴がありました。人から人への感染伝播は限定的との解釈があるため、触らなければ大丈夫という判断がなされています。
  
  出典：国立感染症研究所．鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルスによる感染事例に関するリスクアセスメントと対応
 

その他の問題点

イ：「オーストラリアインフルエンザ」の危険性を喧伝しているテレビ報道をみると、そもそものワクチン選考過程の前時代性や、オーストラリア風邪のご本尊であるA香港型に対して、日本で入手可能な予防接種が効果が期待できないことまでは報道していません。このことを以下のタスクフォース顧問らは問題視してきていました。
 
 
出典：平成28年10月．ワクチン・血液製剤産業タスクフォース顧問からの提言



ロ：致死率4割をほこる、中国からの新型インフルエンザの方が、よほど、国内に感染が侵入した場合、危険なのに、どうして報道されないのか・・・・感染した者を、日本に渡航させるという、バイオテロは容易に可能な中。
 

ハ：「安全第一」という観点からしたら、爆買いする中国からの旅行者への渡航自粛も考慮する必要がありましょう。景気回復に、大いに水を差しましょうが。

 
ニ：平成28年 結核登録者情報調査年報集計結果による平成28年度の結核による死亡者数が1,889人(概数)も存在（新たに結核患者として登録された方の数：新登録結核患者数）は17,625人）しているのに世間は関心を寄せることはなく、一般的なマスコミも関知していません。
 
出典：厚生労働省．平成28年結核登録者情報調査年報集計結果について

江戸時代から「百姓は、生かさぬよう　殺さぬよう」という状況が、未だ続いているのかもしれません。