IJERPH誌|メンタル産業医命名者の共著論文を掲載
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IJERPH誌|メンタル産業医命名者の共著論文を掲載

2022年03月17日(木)10:28 PM

Int. J. Environ. Res. Public Health 誌インパクトファクターが4.614もある著明な公衆衛生学に関する国際的専門誌です。

それが「ポストコロナ時代、長寿社会における介護支援ニーズ:国際的視点から鑑みた多面的検討のあり方とは(原題 Tackling Long-Term Care Needs in Ageing Societies in (Post) Pandemic Times: Multidisciplinary Research Approaches in an International Perspective)」という特集号を組みました。そこに合同会社パラゴン(本社:東京都港区)代表の櫻澤博文も共著者としてInternational Comparison of Social Support Policies on Long-Term Care in Workplaces in Aging Societiesという論文を寄稿したところ採択されました。筆頭執筆者は旭川医科大学医学部社会医学部講座講師の神田浩路先生です。

当社は、「メンタル産業医」の命名者である医師の櫻澤博文が2013年に設立した、健康経営志向型企業を対象に、介護支援やストレスチェック実施後の集団分析結果を踏まえた働きやすい職場づくり等を通じた「健康経営」を具体的に推進するわが国有数のメンタルヘルスに特化した健康管理受託機関です。それが作文ではなく実体があることを以下で確認しえるように記述します。

過老&過労(ダブルカロウ)社会

高齢化社会の進展に比して生産年齢人口が減少しています。




働き盛りの40代 50代労働者は、両親をはじめとした家族の介護に従事する世代でもあり、公助や共助が少ない現実社会では介護休職や介護離職を余儀なくされかねません。それらが職場における働き手の寡少化の進展に繋がっています。

この40代 50代というと管理職であることもありましょう。すると残された労働者においては、長時間労働を余儀なくされ、過労が引き起こされかねません。



これが当社代表の名付けた 「ダブルカロウ社会」です。


対して当社は2015年から介護離職者ゼロ作戦を通じた健康経営®のあり方を紹介してきています。

参考サイト:メンタル産業医による介護離職者ゼロ作戦を通じた健康経営とは


共感くださった心理学やキャリア支援の老舗金剛出版から「働きやすい職場づくりのヒント」を発行してもらい、そこでライフレインボーやキャリアアンカーに応じた就労支援を紹介すると共に、当サイトでも第11次職業能力開発基本計画等を紹介したりしてきました。
 
特に「働きやすい職場づくりのヒント」には、介護離職支援になる情報を記載しておりますのでご確認ください。


それはメンタル産業医の命名者が創設した合同会社パラゴン(東京都港区)はクラウド産業医の提供者として、メンタルヘルスにおける最新テクノロジーを提供してきている背景に、過労死等ゼロ社会に向けての活動を行ってきた背景があるからです。



参照サイト:「名ばかり産業医」③|過労死訴訟から学ぶ規範鼎立


真の意味での「健康経営®」取得は結果でしかありません。

 

出典:健康経営推進メンタル産業医による介護支援



他方、他国の実情をつぶさに観察することで、参考にできる部分もありましょう。そこでカナダ、フランス、ドイツ、日本、スウェーデン、イギリス、アメリカの7カ国を対象に、家族等への介護に伴う労働者へのソーシャルサポートに関する文献及びガイドラインを収集・分析し、効果的な産業保健支援のあり方を盟友神田浩路先生と共に検討した結果「International Comparison of Social Support Policies on Long-Term Care in Workplaces in Aging Societies」がIF3.39を誇るInt. J. Environ. Res. Public Health 誌に掲載されました。


掲載されたのは特別号
 


21世紀のメンタルヘルスは、クラウド産業医による真の意味での健康経営®の実現です。
それには労働者のメンタルヘルスを毀損し、生産性を低下させる真の原因や背景を洞察しえるのがメンタル産業医。


2018年から権限と義務が強化されたこの産業医を、「ブラック紹介所」が提案しているとの話がある、産業医は名ばかり産業医(名義貸し産業医)でよく、「名ばかり衛生管理者」という名称まである、保健師に衛生委員会出席や職場巡視、更には治療まで担わせるという違法、不法を働いてでも構わないとする新定義の「健康経営」とは異なり、法令に基づく二か月に一度の職場巡視に留めるのではなく毎月の衛生委員会出席はおろか、労働衛生における監査まで担わせることの有用性を当社は実証してきています。


加えてDXテクノロジーズを最大現活躍することで、介護離職や過労死ゼロ社会を目指す本質安全化という健康経営推進メンタル産業医による介護支援 サービスを当社が立ち上げたのは2014年でした。



当社代表はこれまで、以下の社会病理構造の解明に尽力してきています。

1 タバコ問題を中心に、健康日本21が不健康日本21で終わっている背景の解明



2 電磁場曝露による発がん性評価・・・電気事業連合会の欺瞞は3.11で不幸を出さないと顕性化しなかった。牽制はしてきても



3 富士モデルは不治も出る→ メンタル産業医の命名や以下という研究成果を通じて学問的発展にも寄与


Overeating, late dinner, and perceived stress in Japanese workers.
Obesity Research & Clinical Practice   2016;10:390—8(Impact Factor: 2.094)

Overeating at dinner time among Japanese workers: Is overeating related to
stress response and late dinner times?
Appetite 2016;101:8-14(IF: 3.125)

Drivers’ Lunch Break, Health, and Work Performance: A Study on Japanese Drivers at a Courier Company Who Skip Lunch. Journal of
Nutrition Education and Behavior 2017; 49: S42(IF: 2.869)
Lifestyles and stress according to self-kindness and goal directedness among drivers.Psychology, Community & Health 2019; 8(1): 60-71   





IFだけで8を越しています。これらが根拠となって「メンタル産業医」入門(日本医事新報社は刊行されました。

 
今後とも21世紀における最大の課題である認知症対策、介護離職防止、介護に伴うDVや自死、無理心中がゼロな社会に向けて積極的なメンタルヘルス活動を、Society5.0時代というDXテクノロジーズを活用したクラウド産業医として最新の知見を重ねてまいります。




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