健康経営産業医によるインフルエンザ対策2024|感染症情報マップの紹介
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健康経営産業医によるインフルエンザ対策2024|感染症情報マップの紹介

2023年11月06日(月)4:23 PM

マスコミは、インフルエンザが流行していると2023年10月時点で報じていますが、インフルエンザだけではありません。川崎市発行の感染症週報をみると各種感染症が流行を拡大しています(後述の椎野禎一郎先生によると青少年における性行為感染症も拡大しているとのこと)。

どうして感染症が流行しているのか!?

アルコール[消毒]依存症になっているから?!

感染対策のキモは手洗いです(提供 横浜市)。

アルコールはノロウイルスには無効ですし、咽頭結膜熱の起因ウイルスであるアデノウイルスもアルコールへの抵抗性がある実際は以下が示しています。

根拠:アデノウイルスレファレンスセンター 2021(令和3年)報告 世話人:国立感染症研究所 感染症危機管理研究センター第四室 藤本 嗣人、花岡希

 

またコロナとインフルエンザのようにウイルスにはワクチンはあっても、A群β溶血性連鎖球菌や感染性胃腸炎等の起因菌やウイルス全てへのワクチンはございませんので咳エチケットも大切です。。

 

感染症情報マップとは

公益財団法人日本学校保健会が 「学校等欠席者・感染症情報システム」のうち、BIツール(データ分析ツール)を利用の上、学校等欠席者・感染症情報システムにて登録された感染症情報を地図上に表示することで、人・場所・時間という疫学の3要素が「見える化」したインターフェースと理解しえました。




子供の未来を考える人のための学校保健のポータルサイトから確認可能です。


この[学校保健ポータルサイト]が供覧している情報の数々、1つ1つ、優れたものなのですが今回は一つだけ。


感染症情報マップ|学校等欠席者・感染症情報システム |学校保健ポータルサイト

 
欠席者や感染症による出席停止人数、クラス数を、都道府県、市区町村、施設ごとの人数割合、クラス数割合で円グラフに表示し、感染状況などを、リアルタイムに沿って、より視覚的に捉えることが可能になっております。


従って地図上に欠席者や感染症の発生状況が「見える化」されているため、都道府県別、市区町村別、症状別など様々な観点で感染の拡大/縮小 状況が分析可能です。



・各学校から入力された感染症情報は2時間間隔で地図上に更新表示されているとのことでした。

参考:「マップビューとは(PDF)」(2022.4.12)

この「学校等欠席者・感染症情報システム」での「マップビュー」の効果的な活用方法と感染症の現状とコロナ・パンデミック後の感染症流行に関する傾向と対策を知る機会として2023年8月25日(金)に公益財団法人日本学校保健会開催の以下オンライン解説動画はこちらから確認可能です。

 

学校等欠席者・感染症情報システムとマップビューシステムについて概要説明

株式会社エスイーシー 東京システムセンター 村田聖 当日資料ダウンロード

新型コロナウイルス感染症の流行から見えること

国立感染症研究所 感染症疫学センター第6室長 神垣太郎 当日資料ダウンロード

→当システムの限界は
①0~5歳、小学生、中学生、高等学校生と対象が限定、
②夏休み等、長期休暇時には報告数が著減、

→長所としては、罹患そのももの欠席だけではなく関連欠席も把握しえる。

→ウイルス毎の特徴としては、季節性インフルエンザの推定罹患者数の多い世代は5~9歳と、次いで0~4歳です。

対してCOVID-19では、「罹患率」(本来は罹患者÷全数なので罹患者割合)で確認するならば、小学校低学年においてが最も「罹患率」が高く、次いで小学校高学年、0~5歳、高校生、中学生の順であったことから、学校保健を主体として、かつ産業保健においてもこうした特徴を把握することが肝要であることが理解できました。



パンデミック後の感染症・傾向と対策

国立国際医療研究センター臨床研究センター データサイエンス部長 椎野禎一郎
当日資料ダウンロード


→無症状のうちから他人に感染させてしまう(ウイルス量が最大値を示す感染後D2やD3の頃でも無症状)。



→ウイルス株の変異(変化)と共に死を怖れる疾患ではなくなってきています。



(そのあたりは当社は2020年時点で指摘済です

参考サイト:産業医による健康経営対策⑫|2020年7月時点でウイルスの変異は弱毒性へと変化している可能性について )

 

→教育権を侵害することになったのみならず



→コロナ対策によってかえって虚弱、病弱になるだけではなく他の疾患による不利益が露見したという、幸福追求権をも損なう結果となっていることが紹介されていました。



(この点も、メンタル産業医が創設した当社は、2021年10月の時点で警鐘を鳴らしていました。

参考サイト:産業医による新型コロナウイルス感染症対策㊶|変異株は弱毒型&コロナ死の鎮静化。他方自死(自殺)は拡大のニッポン (pro-sangyoui.com)

→世界中で いわゆるうつ病が5,300万人も増加したとのことでした。
→コミュニケーションスキルを向上、育成する機会の喪失になったとのことでした。

 

(安全面でも労働災害罹災者割合増加としていたことは 健康経営産業医|第14次労働災害防止計画のポイントを解説  にて以下の図のみ紹介済



更に椎野禎一郎先生は、青少年での性行為感染症の拡大に関して懸念の発言をされていました。

産業保健と学校保健の連関

産業保健に従事していると、働く親が感染症に罹患した子の看護のために休職を余儀無くされたり、子からの感染症罹患拡大という場面は多くあります。その為に感染症対策でも予防対応を執ることがメンタル産業医と名乗ることができる要件と考えて学校保健ポータルサイトから有用情報を提供しました。


リモート授業やテレワーク拡大に貢献した科学的根拠

合同会社パラゴン代表のさくらざわ博文参画の以下が科学的根拠として、更にはEBPM(evidence based policy making:証拠に基づく政策立案)の実践例として活用されたから、在宅勤務やリモート授業が日本でもコロナ禍において推進されたのかもしれません。

Koichi Miyaki, Hirofumi Sakurazawa, Hajime Mikurube, Mika Nishizaka, Hidehiko Ando, Yixuan Song, Takuro Shimbo.An Effective Quarantine Measure Reduced the Total Incidence of Influenza A H1N1 in the Workplace: Another Way to Control the H1N1 Flu Pandemic
Journal of Occupational Health, Volume 53, Issue 4, July 2011, Pages 287–292, https://doi.org/10.1539/joh.10-0024-FS

引用数は31(2023年11月8日現在)を数え、10倍もの引用度を誇ります

 

EBPM(evidence based policy making:証拠に基づく政策立案)の根拠の一つ



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