全国労働衛生週間｜健康経営度調査を用いたうつ休職ゼロ組織の構築方法 | 健康経営ならメンタル産業医の合同会社パラゴン

健幸経営に向けたメンタル産業医として知られる合同会社パラゴン（東京都港区）の代表が過労死ゼロや自死ゼロ社会の到来を目標とした本願をかけたのは2003年のことでした。

支援くださった公衆衛生大学院時代の仲間との議論、グローバル企業のトップ５に入った方をインタビューした際の指南等々を踏まえ編み出した仮説の数々。
それらを医学統計学や疫学を通じて検証して科学的根拠ある対策として錬成した19年でした。
加えての市民に還元できる機会も多くの方々から賜れました。この場を借りてお礼申します。前述の本願がいよいよ叶う時代が到来しました。

折しも
2022年度全国労働衛生週間のスローガン「あなたの健康があってこそ　笑顔があふれる健康職場」を具現化するための労働衛生週間準備月間なのが9月。具体的に到達する方法として紹介します。



出典：厚生労働省．令和４年度「全国労働衛生週間」を10月に実施

背景

厚生労働省が、いわゆる「メンタルヘルス指針」という「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を制定したのは2000年8月のことでした。
そこでは４つのケアが提唱されていたことから、記憶にある方もおいででしょう。

前輪駆動

「労働者自身のケア（セルフケア））、「管理職による支援（ラインによるケア）」　

後輪駆動

「事業場内産業保健スタッフによるケア」（解説：衛生管理者やキャリアコンサルタント、産業医という社内専門職）、「事業場外資源によるケア」（解説：外部機関）

以上のように４つのケアが示されています。これらが四輪駆動よろしく協調しあってこそ踏破力を発揮しえます。

この４つのケアに沿って何を参照とすると良いのか紹介します。

出典：厚生労働省．職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～

セルフケア

世間でいう「うつ病」や「抑うつ性障がい」は精神の病という理解ではなく、神経の疲労が病理背景にあるということが解明されてきました。当社代表も産業精神保健栄養学的根拠をＩＦでいうならば9以上、社会に還元する実際に関与しており、それも踏まえています。

★『究極の疲れない脳　5人の名医が脳神経を徹底的に研究してわかった』（アチーブメント出版）



お陰で2022年8月5日の発売開始1か月で1万部の販売を達成しました。

参照：究極の疲れない脳読売新聞2022年9月4日朝刊掲載広告例

2022年9月25日朝日新聞広告例は以下

【科学的根拠】：精神科医は禍凌していた事実からも

産業精神保健における実務的課題と解決策検討.精神神経学雑誌；2010：112（5）478-83
産業医からみた精神医療の疫学的検討と処方箋.精神神経学雑誌；2011：113SS131-8　

ラインによるケア

セルフケアを十分に尽くしたにも関わらず休職に至った方に向けた、休職中、単に投薬された医薬品を服用するだけでは治らない、治せないメンタル不調や不眠から離脱する手段をこちらでまとめております。リワーク研究会所属のリワーク機関には及びませんが、単なる精神科外来への通院では得られないリワークメニューも記載しています。

以下を休職中から参照してもらうと良いように編成しております。
『メンタル不調者のための　復職・セルフケアガイドブック』（金剛出版）

メンタル不調者のための復職・セルフケアガイドブック　[電子書籍版]

休職したご本人が、ご自身のために、そして主体的に、かつ主軸となって、日々を大切に、休職中、どういうことを、どのタイミングで実施したら良いのか、治療へ専念できるよう、具体的に何をどのように実行したら良いのか記載しております。

それに向けて、そのセルフケアが発揮しえるよう舵をとるのが前輪右を担っているラインによるケアです。
「おいおい、そっちは左過ぎる。休むだけでは筋力も仕事力も衰えるだけだ」と以下を通じて示すことができます。

推薦者

●月刊社労士　2017年01月号　●週刊日本医事新報　2017年1月28日号　　

●月刊　人事労務実務のＱ＆Ａ2017年02月号：人事労務担当者にも有力なツールとなる実務書　

●JAICO産業カウンセリング　2017年3月号：具体的かつ実践的なメンタル支援の指南書、総合的な対応策を学ぶにうってつけ

●日本法令「ビジネスガイド」2017年5月号：長時間労働者への面接指導と事後措置など、ストレスチェック実務のイロハから、メンタル不調者を出さない予防策まで具体的に解説しており、医師と連携して対応する必要がある企業の実務担当者にも参考となる内容となっています。

●東商新聞.2017年6月20日号：「労働衛生コンサルタント」資格を持つ医師である著者が、メンタル不調で休職していた社員への対応やメンタル不調を予防するための実践的な方法について解説する。労働者やその家族・同僚・上司に加え、人事労務担当者・学校関係者にも役立つ内容となっている。　

●健康開発　第21巻第4号（2017年6月）　岩崎明夫先生による第1回書籍紹介：・メンタル不調の予防やこじらせない工夫が随所にＴｉｐsやコラムとして掲載、・復職プロセスは丁寧に説明され、診断書の問題やリワーク、再燃への対応、管理職へのガイダンスや研修等もわかりやすく記載、・筆者の経験から来るメンタルヘルス対策推進への想いが本書の行間に見えるかのよう、・労働者へ直接届くアプローチは必ずしも多くはなく、本書は、厚生労働省監修のウェブサイト「こころの耳」のような本であるともいえる。

社内専門職によるケア

長時間かけても業績が上がらないのは、そもそも、その社員の適性に合っていない業務に配置している場合も要検討事項です。
生産性は尽力や努力といった当人の問題ではなく、適職を見極められていない人事職の見る目のなさだったり、職務設計という働きやすさを計画できない、ライン設計に課題があることがキャリア論からわかってきました。

なお職場には、ハラスメントを筆頭とした暴力が存在している場合があります。コンプライアンス窓口担当の人事労務課長が、ハラスメントの張本人だったというあさはか事例も確認されていますので。

対して「ストレスチェック制度」が法制化されたのは2015年12月でした。実際「作業環境管理」としての組織分析も容易になりました。そのために80項目版ストレスチェックを活用しての快適職場推進計画や職場環境改善計画といった手法や開発者からの解説を交えたのが

『キャリアコンサルティングに活かせる　働きやすい職場づくりのヒント』（金剛出版）

推薦者

●労務事情　2018年5月1日号：経営者や人事労務担当者、産業保健スタッフ、労働者などあらゆる企業関係者にとって、企業体質の見直し・改善に役立つ1冊だ。
●「労働の科学」　2018年5月号：本書は、企業の経営者や人事,安全衛生担当者が,働き方改革の号令の下,具体的に何をやっていったらいいのかを示しています。
●へるすあっぷ21．2018年6月号：人事労務関係者や産業保健スタッフ必読の職場づくりのヒント集だ。
●「東商新聞」2018年7月20日号：複数の分野の実務家が、誰もが働きやすい職場づくりに向けて、働き方改革や健康経営の取り組み方の実践例を示した一冊。

●「JCDAジャーナル」第68号：企業開拓の扉のヒントがこの本に！。

●ビジネスガイド.2018年10月号：様々な分野の実務家たちが、具体的事例を元に働きやすい職場づくりを解説。

●「精神療法」第４４巻第５号：日本キャリア開発協会元理事長の立野了嗣様による「書評」を掲載

【科学的根拠】

労働経済からみた健康経営｜生産年齢人口は1995年の8717万人をピークに
健康経営㉘｜労働経済政策における人的資源管理
健康経営㉚｜労働経済政策における人財開発政策のあり方
健康経営㉟｜来る「第11次職業能力開発基本計画」の中身とは

【労働経済政策】

参考サイト：日経新聞2022年8月31日．勤務地や職務、全社員に明示　「ジョブ型」へ法改正検討

【労働行政取り入れ例】

健康経営度調査を基にした追記

2022年度以降、それまでの健康経営度調査と異なり、ストレスチェクは80項目版ではトップランカーには十分ではないとの判断がされるようになりました。健康経営度調査での総合評価はいわば、その企業の働きやすさに関する偏差値です。

働きやすい職場づくりに向けてストレスチェックは120項目版を導入したり、
WFun&WLQ-J提案書をご覧の上、WFunを、
そしてヘルスサポートシステム　を導入した上で健康経営度調査の各種質問内容を具現化するためにメンタル産業医を十二分に活用したり、
S社女性役員登用にて成長エンジン化　を参考に、女性役員を増加する必要があります。

決して「健康経営2.0」には騙されないでください。

詳しくはinfo@pro-sangyoui.com　までお問い合わせください。

参考サイト：2021年度全国労働衛生週間｜健康経営度調査を支援する産業医

外部機関によるケア

参照サイト：健康経営㊻｜2022年度キャリア形成サポートセンター本格稼働中 
参照サイト：キャリア形成サポートセンターの紹介 

参考サイト：日経イベント＆セミナー．2022年10月12日【ハイブリッド開催】日経リスキリングサミット　～共に成長する社会の創出～