日本国産ワクチン開発や実用化に向けた話が最近、全く話題にならなくなりましたね。
そんな中、F社やM社製ワクチンの第3回目接種に関して、国会衆議院2022年2月21日開催の予算委員会においても、日本は接種が遅れていると野党が与党を批判しています。
しかしながらいずれのワクチンも、COVID-19というように、3年前に流行し始めた株の抑圧を対象としたワクチンでしかありません。3年前の新聞の天気欄で明日の天気を予報するようなものではないでしょうか。 遅れた方が、実は佳いという、つまりは今の行政制作は批判にはあたらないことを科学的に検証してみます。
実際、日本においてもオリジナルコロナである中国は武漢型が流行るきっかけは2019年12月20日に中国に帰省した方が、あくる2020年早々に輸入してきたことが発端でした。
2022年からしたら3年も前に中国国は武漢で発生した【オリジナルコロナ】から 体内で合成される抗体の攻撃目標を「鉤（spike）」とするよう、抗原提示における題材とされたのがオリジナルコロナ。それから作成されたワクチンはいわば2019型。つまりは“ワクチン2019”という3年前の いわば時代遅れのワクチンを 接種させる方が 果たして良いのでしょうか？
参考サイト：産業医による健康経営対策⑨｜国内第１例は中華人民共和国武漢市発＆輸入感染症例
従来 流行していた 季節性インフルエンザという、いわば毎年 冬になると流行していたインフルエンザに対する日本での予防接種は以下の状況でした。
・卵黄をつかって製造していることに対して時代遅れとの批判が出ていました。
・「チャンピョン品」と隠語で呼ばれる「テストを一発で通すためだけに作られて製品」を持ち込みさえしたら、品質を満たしていると通過しえていました。
・厚生労働省が審査の為にこしらえた「安全技術協会」という外郭団体の審査はショ糖レベルでした。
・ワクチン開発や製造を依頼する組織は他にはめぼしいものでした（儲からないものに民間業者は手を出しようがありません）
・以上については 本当に ごく一部の 良識ある方（ワクチン・血液製剤産業タスクフォース顧問 他）しか、問題にしてきていません。TVで目にする「専門家」の名前、この中にありますでしょうか？？
出典：健康経営に長けたプロフェッショナル産業医提唱者が警告｜致死率40％の中国発・新型ウイルスの恐怖（17/11/29）
参考サイト：産業医による平成30年度新型インフルエンザの診療と対策に関する研修参加記（18/10/28）
参考サイト：メンタル産業医が指摘｜根拠に基づいたインフルエンザ予防接種の在り方について（17/08/28）
それでもインフルエンザに対しては2年前、流行した型を雛型にしていました。
今の日本のコロナ対策より1年は先進しえていることになりました。
何しろ3年前の新聞の天気予報にて明日の天気を確認するように感じられませんでしょうか。
そこで3年前のワクチンを3回うつ効果を科学的見地から検証してみることにしました。
オリジナルコロナ向けワクチン接種による発症予防効果は1/4に減衰
題材は2022年2月15日に公開された「新型コロナワクチンの有効性を検討した症例対照研究の暫定報告（第三報）」です。
出典：国立感染症研究所．新型コロナワクチンの有効性を検討した症例対照研究の暫定報告（第三報）
結果紹介
2回接種4-6ヶ月後では49% (95%CI 25-65)、2回接種6ヶ月以降では53% (95%CI 16-74)、3回接種後では81% (95%CI 41-94)という結果でした。
解説
2回接種4か月もたつと、有効率は5割程度（打っても 打たなくても 変わらないレベル）まで確かに落ちる
→打たないといけないような基礎疾患があったり免疫不全な方は4か月に一度は打つ必要がある。
→政府が8か月後とか6か月後というのは科学的には遅いということになります。
むろん、COCOAの完成やさておき、全国同質で均質なサービスを展開したいという今日の行政の限界ではは難しいのでしょうが
3回接種しても、81% (95%信頼区間 41-94)と 逆数を求めてみると、ワクチンを接種したとしてもうち19％（95％信頼区間59～6）と 6％から59％は罹患するリスクは存在しており、統計学的には19％の方においてはワクチンを接種しても発症予防効果は期待できない結果でした。
ここで思い出して欲しい情報があります。
中国発武漢型というオリジナルコロナを対象としたファイザー社製およびモデルナ社製のmRNAワクチンの2回接種という、しかも検討手段としては大規模なランダム化比較試験という 製薬会社がその社運をかけた検討では、その有効性は90％以上とされていたことをです。思い出せない方は、当社の以下をご覧ください。
参考サイト：【産業医によるJAGES研究成果紹介③】要介護度悪化防止、F社製コロナワクチンの有効性評価
2万人以上に対するランダム化比較試験を実施したファイザー社製ワクチンに関する論文はＮＥＪＭに掲載され、そこでは95％もの発症予防効果があることを高らかに誇っているかのように 理解しておりました。
それからすると19％は罹患させてしまう結果だったこと、読者の皆様はどうとらえますでしょうか。2年前には罹患させる割合は5％だったのが、今や19％とは19÷5より約4倍の方が発症予防効果が得られなくなっています。つまりは効果が4分の1に減衰したことと理解できるわけです。
そうです。また予見していたことが正しいものと確認できました。
何がか？
以下のように2021年10月20日時点でウイルスの変異とワクチンの効果減衰について、当社は推定していた事実が です。
参考サイト：産業医による新型コロナウイルス感染症対策㊶｜変異株は弱毒型＆コロナ死の鎮静化。他方自死（自殺）は拡大のニッポン
さて
どうしたら佳いのか？ そもそも政府は、接種する しない は 自己責任という、民主主義国家の根幹である自主性を保障しています。
3回目を 打てば 確かに 発症予防効果が8割期待できるので、クラスター化や感染拡大は 0.2の2乗、3乗、4乗 分の １ と 縮小化には導ける可能性はあると期待されましたが、その持続効果はというと2022年2月19日の日経新聞が海外での検証結果をもとに、その期待値を示しています。
ご覧のように、3回目接種にて81％が統計学的な期待値の平均でした。
接種後4週目で69-74％、
10週目で46-49％と半分以下に落ちてしまいます
やはり 4か月に一度は 打つ必要がある人は打たないといけないことに確からしさはあるのではないでしょうか。
追記 横浜市も2022年5月1日に ワクチンの効果はせいぜい2か月だということ、市民に市報を通じて周知しました
ただ第6波の場合、実効再生産数が1月9日や10日のころで、第6週である1月30日～2月5日の週には、1日あたりの感染者数がピークアウトした後になってから接種しても、果たして・・・接種するのであれば 前述したように 科学的根拠としては4か月に一度の接種が望ましいわけで。
では
どうしたものか。
それも何回も紹介してきています。いくらワクチンを接種しても それは受動免疫に過ぎないことを。
能動免疫という、体力増強・・・つまりは強壮には運動と、そのためには滋養という健康食摂取が肝要なのです。
例えば2022年1月に入ってからは、以下にて「メンタル産業医による自助推進を」と提案していました。
参考サイト：産業医による新型コロナウイルス感染症対策㊷｜変異速度2.5倍！ 薬剤耐性株の脅威
健康経営推進支援型のクラウド産業医と契約すると、ワクチンによる受動免疫 なり 投薬による 治療 といった【他力本願】ではなく
予防に如く治療なし・・・・基礎疾患の治療や自身の体力・抵抗力・免疫力を増強させるという【自力救済】という自助を、メンタル産業医が啓発することになります。それこそ「健康経営®」が企業に目指させる姿勢です。
最近は、こうした予見性に基づく結果回避義務・・・問題が起こる前に解決する問題解決思考を「上流思考」というようですが、それも記述の通り単に、安全第一 の 言い換えに過ぎないと思う次第です。
子供への接種に関して
西日本新聞が確か最初だったのではなかったでしょうか。株式会社ゆうネットの堤猛代表取締役の意見広告が、いよいよ全国紙に登壇するようになりました。科学的根拠がきちんと示されていて、それが確からしかったら、新聞にも意見広告として出稿しえる代表と考えられます。
また以下も、 接種することでの副反応等の実際を実数にて呈示しています。
妊婦の接種に対しては
岡部信彦先生がトップをつとめる組織の見解を紹介します。なお「マネーデーターベース」で示される情報も確認ください。
出典：川崎市健康福祉局健康安全研究所 感染症情報センター 感染症週報（令和4年第6週）
参考サイト：健康経営に長けたプロフェッショナル産業医提唱者が警告｜致死率40％の中国発・新型ウイルスの恐怖（17/11/29）
参考サイト：あなたの主治医・産業医はどちらを追求？：<科学 or 経済>的合理性推定サイトの紹介
以上、官製情報には 科学だけではなく政治という力が加わった内容に、マスコミの報道には、スポンサーに忖度した偏向した変更が入りがちです（例 タバコ問題）。
そこで疫学を学び、社会医学修士号を持つ医師が代表する合同会社パラゴン（東京都港区）が健康経営®という、安全第一、衛生第二思想を踏まえた経営の具現化こそが労働者の自主性を高め、結果として合理的な生産性向上にも資するため、そのために、疫学を修めた医師が代表を務める当社だからこそ可能な、純粋に 科学情報を 抽出する作業を行った末の情報を今後もお届けします。
健康経営®＝ ∫労働者という人的資産への投資dt
=労働者保護×生産性向上によるその事業体全体の発展
